皆さんは、インターネット業界と聞くとどういったイメージをお持ちになるでしょうか？
漠然と一時期メディアに多く露出していた、ライブドアの堀江前社長や楽天などの企業、最近ですと梅田望夫先生のベストセラー「ウェブ進化論」で言及されているGoogleなどをイメージされる方が多いと思います。
本稿では、そうしたマスメディアに作られたイメージではなく、実態に基づいた視点からキャリアプランについてわかりやすく説明したいと思います。

システム開発業界においては、新卒でプログラマとして修業し、システム・エンジニアとなり、その後はプロジェクト・リーダーやマネージャーとなるキャリア・トラックを歩むのが一般的なキャリア・モデルである。

しかし、実際には誰もが自動的に昇格できるわけではなく、マネージャー・クラスに昇進できるのは一握りである。
年齢を重ねても、マネジメントに移行できない場合には、エンジニアを続けるしかない。

しかし、こと技術の進歩は目まぐるしく、日進月歩の技術革新の中で、開発力で勝負しようとしても若いエンジニアにはかなわない。
そして、エンジニアとしての職にも燃え尽き、キャリアを右往左往することになってしまう。これが、エンジニア35歳定年説と言われる所以である。

35歳を過ぎて、人材価値の衰えないエンジニアであるためにも、マネジメントポジションを確実に得るためにも、これからのエンジニアは、業界の動向を見据えながら戦略的にキャリアを作っていかなくてはならない。

景気回復に伴う求人数の増加は、現時点では業界特有の景況による影響はあるものの、基本的には衰える気配がない。
それを受けて電車内広告やビジネスパーソン向け雑誌で、「転職」という言葉が繰り返し発信されている。おかげで転職は、今やキャリアアップの有効な手段として多くの人に認められている。

過去の統計分析が示し続けてきた「転職は収入を減らす」という事実も、労働需給の逼迫により徐々に改善されていくというのが大方の見方となっているが、実は転職の真価はそのときの年収の増減のみで一概に計ることができない。
年収が高いことはもちろんプラスだが、将来の希望年収を実現できる職務であるのかということも同様に重視すべき点としてあげられる。

日経平均株価は下降曲線を描き、公式報告の景況とは裏腹に「格差社会」の四文字が、多くの日本人の心を暗く覆っている。
失われた10年を経て、古き良き日本的人事制度が瓦解し、雇用不安は労働者にとって特別な不安ではなくなった。
人材もまた市場価値算定の規則にならい、年収は純粋に個人の能力と価値を示す数値となった。
実際のところ、格差を示すとされる経済指数自体には、10年前に比べて大きな変化はない。
しかしながら、強い日本経済像が脆くも崩れ去り、社会保障制度に信頼がおけなくなった社会では、不安は杞憂に終わりそうもない。

とはいえ、この閉塞感を打ち破る方法はある。自分のために自分の力でできることが、一つだけある。人材マーケットでの価値を高め、キャリアの成功とともに高収入を得ることだ。